情報の橋渡し役?仮想通貨Chainlink/LINKについてその役割と将来性・有用性をまとめて解説!
暗号資産に関するプロジェクトの多くは、「ブロックチェーン」と呼ばれる情報を分散して管理するプラットフォームによって成り立っています。
今回は、これらの分散型プラットフォームと、既存のシステム(分散型でないシステム)との情報の橋渡し役を果たす「Chainlink」について解説します。
分散型プラットフォームとこれまでのシステムを共存させる目的で、Chainlinkは大きな役割を果たすので是非その存在については知っておいてください。
ここでは、実際にどのように利用されているのかも踏まえて解説していきます。
Chainlink(LINK)とは?
Chainlinkは2017年9月4日ホワイトペーパー(プロジェクト計画書)が公開されたプロジェクトで、分散型のプラットフォームであるEthereum上にシステムが構築されています。
Chainlinkでは、分散型プラットフォームであるブロックチェーンとそうでない既存システムとのデータの橋渡しを行います。
分散型プラットフォームで代表的なEthereumは、「スマートコントラクト」という自動契約機能を用いてあらゆる契約や支払い手続きを第三者の介入なしに行うことができます。
しかし、これらの契約や手続きはプログラムで自動化されているため、外部との連携が困難とされていました。
ここで、スマートコントラクトで扱われる資産や契約・手続きを既存の外部システムと連携可能にしたのがChainlinkです。
Chainlinkを利用することで、これまで利用されてきたWebアプリケーションや銀行・金融・保険・商品データなど、外部のデータとスマートコントラクトで記録されたデータの連携することができます。
これにより、データの正当性や公平性が必要なデータはブロックチェーン上に記録し、そうでないものは外部のシステムに保存するといったようなシステム構成が可能になったため、システムをより最適化して利用することが可能となりました。
公式動画
Chainlinkの特徴
Chainlinkの特徴についてここでは解説していきます。
主に、Chainlinkには以下の特徴があり、今後のプロジェクトの発展が期待されています。
- オフチェーンとオンチェーンの接続
- ブロックチェーンの異なるネットワークを接続
- ブロックチェーンを既存システムで利用可能にできる
Chainlinkでは、ブロックチェーンを利用したスマートコントラクトのデータ(内部データ)と既存のシステムとのデータを接続する役割を果たすことができます。
この、ブロックチェーン上のデータのことを「オンチェーンデータ」、そうでないデータのことを「オフチェーンデータ」といいます。
Chainlinkの登場以前は、スマートコントラクト上のデータを外部と連携させることは難しいとされていましたが、Chainlinkがこれを簡単に実現可能にしました。
また、Chainlinkではオフチェーンデータとの連携だけでなく、異なるブロックチェーンデータや分散型のアプリケーションとの連携も可能であるため汎用性の高さから多くの開発者に注目されています。
他にも、以下の有名企業・プロジェクトと提携を結んでいることからも、Chainlinkの有用性が認められていることが伺えます。
提携企業
- Oracle
- BSN
Googleは誰もが知るテクノロジー企業であり、Oracleはデータベースの世界的な権威を持つ企業です。
また、BSNは中国が進めているブロックチェーンネットワークインフラを構築する国家プロジェクトです。
Chainlinkを活用しているプロジェクト
ここでは、Chainlinkを活用したプロジェクトについてご紹介します。
以下プロジェクトでは、Chainlinkを活用してアプリケーションの開発を進めています。
これらのプロジェクトはいずれも、Chainlinkを利用して異なるブロックチェーン同士を連携させてアプリケーションの開発を行い、外部データとの連携についても実装しています。
従来、既存のシステム開発においてもいくつかのシステムを連携させて一つシステムとして構築することが多々あります。
Chainlinkはブロックチェーンにおいてこれを可能にし、ブロックチェーンを活用する幅を広げた立役者といっても過言ではありません。
今後の見通しと発展について
Chainlinkを利用することで、異なるブロックチェーン同士を接続するだけでなく既存のシステムにもスマートコントラクトを利用することができます。
数ある暗号資産をはじめとした分散型プラットフォームは、基本的には互換性がないためこれまではデータの連携を取ることができませんでした。
この問題に対し、Chainlinkを利用することでイーサリアム等のブロックチェーンを他のブロックチェーンを接続してChainlinkを挟んだ状態で一貫して情報のやり取りを行うことが可能となりました。
また、現状多くの企業や団体ではブロックチェーンをはじめとした分散型のプラットフォームの導入に乗り出せていません。
今あるシステムすべてを分散型のプラットフォームに乗り換えるのは得策ではないことも多く、一歩を踏み出せていない企業がほとんどです。
これに対し、Chainlinkでは既存のシステムの一部にブロックチェーンを導入することができるため、既存システムと分散型システムの利点を生かしたシステム導入が可能となりました。
こうした点から、今後は多くのプロジェクトでChainlinkは活用される可能性があり、暗号資産においてもLINKの市場規模はより大きくなることが見込まれます。