Symbol(XYM)とは？取扱い取引所と、将来性・特徴について詳しく解説！

Symbol(XYM)とは？取扱い取引所と、将来性・特徴について詳しく解説！

今回はNEM(XEM)という別のブロックチェーンプロジェクトの大型アップデートとして誕生したSymbol(XYM)について解説します。

NEMからの変更点や特徴、今後の可能性・将来性についても解説しますので是非最後までご覧ください。

Symbol（シンボル）とは？

Symbolは、NEMというブロックチェーンプロジェクトの大型アップデートとして2021年の3月にメインネットが公開されました。

Symbolのネットワーク上では、独自トークンである「XYM（ジム）」が発行されており、多くの取引所でXYMが取引されています。

エンタープライズ（企業）向けのプラットフォームとして利用が期待されていることもあり、パブリック・プライベートを分けてシステムを構築することが可能で、ハイブリットチェーンとして利用することが可能です。

また、APIを利用することで既存のシステムとも連携することができるほか、クロスチェーンにも対応しているため異なる複数のブロックチェーンとの相互運用が可能です。

公式動画

Symbolの特徴

Symbolの特徴についてここでは解説します。

Symbolには主に以下の特徴があり、今後もSymbolに関連したプロジェクトの発展が期待されています。

• 独自トークンとしてXYM（ジム）を発行
• コンセンサスアルゴリズムにPoS+(Proof of Stake Plus)を使用
• 暗号資産としてモザイクの発行が可能

SymbolではXYM（ジム）という独自トークンが発行されており、Bitcoinでいうマイニングにあたる「ハーベスト」を行ったコンピュータに対して報酬としてXYMが支払われます。

ハーベストは、SymbolのコンセンサスアルゴリズムであるPos+(Proof of Stake Plus)で採用されたものです。

Bitcoinのように、マイニングには高性能なコンピュータを用意する必要がありますが、ハーベストではSymbolの公式ウォレットである「Symbol Wallet」に一定期間トークンを預け入れることでハーべスティングに参加できます。

このため、より多くの人が公平にブロックチェーンへの参加報酬が受け取れるようなシステムになっています。

また、Symbolでは独自に「モザイク」と呼ばれるトークンを発行することができます。

モザイクはNFTのような証明書やゲームアイテムの発行ができるほかに、一定の規制の下で資産を発行することができます。

これはセキュリティトークン（証券をデジタル化したもの）の発行にも利用できることから、規制が広まる暗号資産業界においては非常に重要な機能といえます。

NEM（NEM）とSymbol（シンボル）の違いについて

NEMについては、プロジェクトの目的として「非中央集権的な経済圏を作る」というのを目標としてプロジェクトが発足されました。

しかし、ブロックチェーンが技術的に発展していく中で、エンタープライズや政府向けにサービスとしてブロックチェーンを提供するには、NEMで利用されているコンセンサス各種機能では不十分であるため、大型アップデートである「Symbol」へのアップデートが実施されました。

アップデートとはいうものの、実際には異なったブロックチェーンを利用し、あらゆる性能や機能がNEMとSymbolでは異なっています。

例えば、ブロックチェーン上でブロックを生成するために使われるコンセンサスアルゴリズムはNEMではPoI(Proof of Importance)が利用されていましたが、SymbolではPoS+が利用されています。

他にも、NEMでは公開されたパブリックチェーンしか存在しませんでしたがSymbolでは非公開にできるプライベートチェーンにも対応しています。

このように、NEMとSymbolは開発・運用団体は同じものの、全く異なるプラットフォームとして区別されています。

Symbolの将来性と今後の可能性

Symbolはエンタープライズ向けのブロックチェーンとして公開されたことから、今後は決済手段としてだけではなく、ビジネスのあらゆる面で利用されることが期待されています。

DeFiやNFTをはじめとした分散型のプラットフォームとして、公開されるのみならず、各企業で内部的にブロックチェーンを利用することができるのはSymbolの大きな利点です。

また、Symbolでは「モザイク」を利用した資産の発行が可能であることから、これを利用した株式や証明書、セキュリティートークンなどの発行もできます。

これにより、Symbolはあらゆる分野・ビジネスでの利用が可能であるため、今後はより多くの企業・団体・プロジェクトで普及していくことが見込めるため、今後Symbolを利用したプロジェクトには注目するようにしましょう。

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