日本発!大手取引所に続々上場中の仮想通貨プロジェクトJasmyについて詳しく解説!!
今回は日本発のIoTプラットフォームプロジェクトである「Jasmy」についてご紹介します。
JasmyはSONY出身の経営陣が先陣を切ってプロジェクトを立ち上げており、IoTを活用し「データの民主化」を目指しています。
今回はJasmyについて、プロジェクトの内容や将来性について詳しく解説します。
公式動画
Jasmyとは?
JasmyはIoTプラットフォームを世の中に広く展開し、新たなエコシステムをつくることを目的とした日本発のプロジェクトです。
Jasmyでは、IoTプラットフォームを活用することで個人が権利としてデータを守り、分散化されたシステム上で民主的に情報を管理できる世の中を作ろうとしています。
今ある中央集権的なシステムやデータ管理の在り方は、大きな組織が情報を管理・利用することでビジネスを広く展開し大きな権力を持ちます。
これに対して、Jasmyでは個人が権利としてデータを守り、分散化されたシステム上で民主的に情報を管理することができるIoTプラットフォームの提供を目指しています。
Jasmyの特徴
Jasmyには以下の特徴があり、今後の発展が期待されています。
- SONY出身の経営陣と法律・税に強いチーム編成
- IoTとブロックチェーンを活用した「データの民主化」
- 2種類のコアサービスの提供
- 独自トークン「JMY」の発行
SONY出身の経営陣と法律・税に強いチーム編成
Jasmyを手がけるジャスミー社では、SONYで代表経験・役員経験のあるメンバーが名を連ねており、暗号資産に関連するプロジェクトながら安心感を持ってプロジェクトの動向を見守ることができます。
また、税務顧問・法律顧問においても、国税局や公安・弁護士・検察庁関連で経験の深いメンバーを有していることからも、プロジェクトが安定して法律を遵守した状態で進められることが予想できます。
IoTとブロックチェーンを活用した「データの民主化」
Jasmyでは、ブロックチェーンとIoTを活用して「データの民主化」を目指しています。
今では国企業など、大きな組織が中央集権的に情報の管理を行なっています。
しかし、情報量が加速度的に増える世の中では情報の管理コストやあらゆる面で中央集権的な管理では限界を迎えつつあるとされています。
こうした問題に対し、Jasmyでは分散されたシステム上で個人が情報を管理することで、データの健全性と個人の権利を守る役割を果たします。
2種類のコアサービスの提供
Jasmyでは、SKC(セキュアナレッジコミュニケーター)SG(スマートガーディアン)という独自のサービスを提供しています。
SKCでは個人の情報を安全かつ健全保存しつつ、本人認証や個人の情報をブロックチェーン上に分散管理・保存することができます。
また、SGは個人が利用するスマートフォンなどのIoTデバイスをブロックチェーン上に登録し、各個人の情報と紐づけることで本人以外が個人の情報にアクセスできないように情報を保護します。
独自トークン「JMY」の発行
Jasmyでは、独自に「JMY」トークンの発行を行なっています。
JMYはERC20に準処したトークンで、Ethereumベースでトークンが発行されています。
ジャスミー社自体は現時点(2021年11月)で国内での暗号資産交換事業者の登録を行なっていないため、ジャスミー社によるICOや国内でのトークン配布は行われていませんでした。
そのため、始めは国外暗号資産取引所へJMYが上場し、今では国内の暗号資産取引所でも取り扱われるようになりました。
米国のコインベースなど、規模の大きな海外取引所にすでに上場を果たしていることからも、今後JMYが様々な取引所に上場していくことが予想されます。
Jasmyが注目を集めている理由。
Jasmyのプロジェクトでは、独自トークンである「JMY」の米国コインベースへの上場や連続的な暗号資産取引所への上場から今注目を集めています。
また、短期間での価格上昇によっても多くの人々の目に止まるきっかけになっており、今後も急速的に暗号資産取引所への上場が増えることによるトークン価値の上昇が期待されています。
Jasmyの将来性
Jasmyのプロジェクトは、今ある中央集権的な社会に問題提起し、各個人が安心して個人情報を取り扱うことのできる未来を創造しようとしています。
IoTとブロックチェーンはこれを実現可能にし、「データの民主化」が実際にJasmyによって行われようとしています。
このプロジェクトを率いるメンバーも過去の実績から信頼のおける面々が揃っており、JMYの価格高騰がこれに対する期待値の表れとして見て取れます。
また、ジャスミー社は行われた事業活動を公開しているため、事業の透明性も高いです。。
以上のことからも、国内発のプロジェクトとして今後も多くの注目を集めつつ、プロジェクトは進行・拡大していくのではないでしょうか。